1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。2007年現在では数ヶ月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。
1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した（電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる）。
1958年には社団法人「中央調査社」が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した。1961年4月、「ニールセン」が日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からは「ビデオリサーチ」社も調査を開始した。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式[2]で、調査員が記録テープを回収[3]した後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった[4]。
1977年9月26日、関東地区にてビデオリサーチが開発した「ミノル・メーター」[5][6]を使用し、通信回路（電話回線）を経由して情報を自動回収するオンラインメータ方式[2]による調査を開始したことにより、翌日には視聴率が判明するようになった[3][4]。
長らくこの「ニールセン」と「ビデオリサーチ」の2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが、2000年3月に「ニールセン」が日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以後は、世帯視聴率は「ビデオリサーチ」の測定した結果のみが用いられることとなった。撤退の理由は個人視聴率導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。
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日本国外
アメリカでは1950年代以降、視聴率調査はニールセン・メディア・リサーチ社が業務を独占している[7]。調査方法は、アメリカ全国調査は1987年よりピープルメーター方式（それ以前は日記式アンケート）、地域調査は1週間分の日記式のアンケートを郵送する方式に加えて、2003年後半〜2004年前半にピープルメーター方式を導入した[7]。
データの信憑性についての批判
視聴率のデータの信憑性に対する主な批判としては次のようなものが挙げられる。
「ビデオリサーチ」社は調査方法の詳細を公開していないため、信憑性を検証できない。
日本における視聴率調査を「ビデオリサーチ」社が独占しており、他の比較データがない。
調査は世帯単位で行っているので、テレビが一家に何台もある実態に対応できていない。
サンプル数が少ないため、少ない不正件数で大きく数値が変動してしまう。この脆弱性を悪用し、過去に日本テレビ視聴率不正操作問題が起こっており、今後も同様の問題が起こる可能性がある。
データの質についての問題
地域ごとのサンプル数に違いがあるため地域間の単純比較が難しい。
データの誤差が考慮されることが非常に少ない。「ビデオリサーチ」社の調査方法では、標本数600・信頼度95パーセントの場合、視聴率10パーセントの時の誤差はプラスマイナス2.4ポイント、視聴率20パーセントの時の誤差はプラスマイナス3.3ポイントである。つまり、「視聴率20.0パーセント」と発表された場合の視聴率は、16.7-23.3パーセントの間にある確率が95パーセントということである。標本数200の地域ではさらに誤差が大きい。